東京株式市場では、日経平均株価は小幅続伸。
9日の米国株式市場で、ダウが最高値を更新したことを手がかりに、買い優勢で始まった。
ただ、テクニカル的な過熱感に加え、日銀金融政策決定会合や機械受注、ＳＱ、ソニー金融子会社の上場などの重要イベントを控えていることもあって、売り買い一巡後は様子見ムードが強まった。
積極的な買いが入りづらい一方、利益確定の売りに次第に上値は抑えられ、一時はマイナスに転じる場面もあった。
33業種中、プラスは15業種だった。
鉱業が値上がり率トップになったほか、石油石炭製品、商社など資源関連株が買われた。
前日売られた反動に加え、9日のＮＹＭＥＸで原油先物価格が上昇し、1バレル＝80ドル台に再び乗せたことが手がかり材料となったようだ。
東京工業品取引所でも原油は買われている。
また、海外市場でのアルミや銅、ニッケルなど非鉄金属市況の上昇を手がかりに非鉄金属にも買いが入った。
ほか、展示イベントで新ソフト「ＷｉｉＦｉｔ」を発売すると発表した任天堂が上場来高値を更新し、「その他製品」の上昇をけん引。
情報通信、その他金融、小売りなどもしっかり。
その半面、銀行のほか、不動産、ゴム製品、ハイテク、自動車、機械などの主力株がマイナスとなった。
重要なイベント前で機関投資家の買いが入りづらいうえ、直近上昇した後とあって利益確定の売りに押されたようだ。
医薬品、電気ガス、食料品といったディフェンシブ関連もさえない。
なお、新興3市場は主力株が利食い売りに押され、マイナスに転じた。
（証券新報・木村）